• この保険の資産は、特別勘定での運用期間中、主に投資信託を通じて国内外の株式・債券等で運用しており、運用実績が積立金額・将来の保険金額等の増減につながります。
  このため、株価や債券価格の下落、為替の変動等により、積立金額、満期保険金額、解約返戻金額（基本保険金額の減額をした場合、解約返戻金額と基本保険金額の減額後の保険金額等お支払いする金額の合計額）が払込保険料の合計額を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。
  その有価証券の価格や為替の変動等に伴うリスクは、ご契約者に帰属します。
• 特別勘定の変更および積立金の移転（スイッチング）を行なった際には、選択した特別勘定の種類によってはリスクの種類が異なることとなりますので、ご注意ください。

• 被保険者が死亡されたときや高度障害状態に該当されたときにお支払いする死亡保険金や高度障害保険金には、基本保険金額相当額の最低保証があります。一方、被保険者が保険期間満了時に生存されていたときにお支払いする満期保険金は、保険期間満了日の積立金額となるため、最低保証はありません。また、解約されたときにお支払いする解約返戻金についても、解約計算基準日*の積立金額をもとに所定の解約控除額を差し引いて計算した金額となるため、最低保証はありません。
  ＊解約計算基準日：マニュライフ生命が解約のご請求を受付した日の翌営業日

保険期間中に以下の保険関係費をご負担いただきます。

保険関係費

• 保険関係費は、被保険者の年齢・性別、保険期間等によって異なります。また、保険関係費のうち、危険保険料は、月単位の契約応当日の前日における積立金額や月単位の契約応当日における被保険者の年齢等によって計算されるため、保険契約締結後でも変動します。そのため、保険関係費を具体的な金額や割合で表示することはできません。
  ※ 危険保険料は、基本保険金額、被保険者の年齢・性別等が同じ場合でも、積立金額が少ないときは、積立金額が多いときと比べ多くなります。また、基本保険金額、積立金額、被保険者の性別等が同じ場合でも月単位の契約応当日における被保険者の年齢が高いときは、被保険者の年齢が低いときと比べ多くなります（一部の年齢を除きます）。
  ※ 特別保険料法による特別条件が付された場合、特別保険料を保険関係費に含め積立金から控除するため、特別保険料法による特別条件が付されていない場合と比べて積立金額は少なくなります。
• 積立金から控除する保険関係費の金額が積立金額をこえるときは、積立金額の全額を控除し、そのこえる部分は翌月以降の月単位の契約応当日末に積立金から控除します。なお、積立金額が零となった場合でも保険契約の効力は失われません。
• 保険契約の復活をした場合、マニュライフ生命が延滞保険料の入金を確認した日末に、延滞保険料から保険料の収納に必要な費用を控除した金額を特別勘定へ繰り入れます。また、この金額を特別勘定へ繰り入れた時にマニュライフ生命の定める方法により計算された保険関係費（保険料の収納に必要な費用を除く）を積立金から控除します。

特別勘定での運用期間中に以下の運用関係費をご負担いただきます。

運用関係費（特別勘定の運用にかかわる費用）

• ＊運用関係費のうち、信託報酬以外にかかる費用（信託事務の処理に要する諸費用ならびに信託財産に係る監査報酬等）は、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため、これらの金額および費用の合計額を表示することができません。また、これらの費用は特別勘定がその保有資産から負担するため、基準価額に反映することとなります。したがいまして、お客様にはこれらの費用を間接的にご負担いただくこととなります。
• ※運用関係費は、運用手法の変更、運用資産額の変動、消費税率の変更等の理由により将来変更されることがあります。
• ※積立金額が零となった場合、運用関係費のご負担はありません。
• ※無配当年金特約による年金基金設定日以後、運用関係費のご負担はありません。

1保険年度に12回をこえるスイッチングを行なった場合、以下のスイッチング手数料をご負担いただきます。

スイッチング手数料

解約計算基準日または減額計算基準日がご契約日からその日を含めて10年以内の場合、解約または基本保険金額の減額時に以下の解約控除をご負担いただきます。ただし、第10保険年度*の最後の月単位の契約応当日以後の場合は解約控除のご負担はありません。

• ＊保険年度：契約日から起算して毎1年のことをいいます。契約日からその日を含めて1年間を第1保険年度といい、以下順次、第2保険年度、第3保険年度… となります。

解約控除

＊1

保険料（基本保険金額の減額の場合は、減額に相当する部分の保険料）の12回分です。

＊2

契約日からその日を含めて解約計算基準日または減額計算基準日までの経過年月数とし、１か月未満の端数については切り上げます。

• ※解約計算基準日・減額計算基準日が、第１回保険料の繰入日前の場合、解約控除のご負担はありません。
• ※一時払の変額保険Ⅰ型（有期型）への変更を行なった場合で、変更後に解約・基本保険金額の減額をした場合、解約控除のご負担はありません。
• ※無配当年金特約による年金基金設定日以後にこの特約を解約した場合、解約控除のご負担はありません。

年金支払期間中、以下の年金管理費をご負担いただきます。

年金管理費（年金支払の管理にかかる費用）

• この保険の資産は、特別勘定での運用期間中、主に投資信託を通じて国内外の株式・債券等で運用しており、運用実績が積立金額・将来の保険金額等の増減につながります。
  このため、株価や債券価格の下落、為替の変動等により、積立金額、満期保険金額、解約返戻金額（基本保険金額の減額をした場合、解約返戻金額と基本保険金額の減額後の保険金額等お支払いする金額の合計額）が払込保険料の合計額を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。
  その有価証券の価格や為替の変動等に伴うリスクは、ご契約者に帰属します。
• 特別勘定の変更および積立金の移転（スイッチング）を行なった際には、選択した特別勘定の種類によってはリスクの種類が異なることとなりますので、ご注意ください。

• 被保険者が死亡されたときや高度障害状態に該当されたときにお支払いする死亡保険金や高度障害保険金には、基本保険金額相当額の最低保証があります。一方、被保険者が保険期間満了時に生存されていたときにお支払いする満期保険金は、保険期間満了日の積立金額となるため、最低保証はありません。また、解約されたときにお支払いする解約返戻金についても、解約計算基準日*の積立金額をもとに所定の解約控除額を差し引いて計算した金額となるため、最低保証はありません。
  ＊解約計算基準日：マニュライフ生命が解約のご請求を受付した日の翌営業日

保険期間中に以下の保険関係費をご負担いただきます。

保険関係費

• 保険関係費は、被保険者の年齢・性別、保険期間等によって異なります。また、保険関係費のうち、危険保険料は、月単位の契約応当日の前日における積立金額や月単位の契約応当日における被保険者の年齢等によって計算されるため、保険契約締結後でも変動します。そのため、保険関係費を具体的な金額や割合で表示することはできません。
  ※ 危険保険料は、基本保険金額、被保険者の年齢・性別等が同じ場合でも、積立金額が少ないときは、積立金額が多いときと比べ多くなります。また、基本保険金額、積立金額、被保険者の性別等が同じ場合でも月単位の契約応当日における被保険者の年齢が高いときは、被保険者の年齢が低いときと比べ多くなります（一部の年齢を除きます）。
  ※ 特別保険料法による特別条件が付された場合、特別保険料を保険関係費に含め積立金から控除するため、特別保険料法による特別条件が付されていない場合と比べて積立金額は少なくなります。
• 積立金から控除する保険関係費の金額が積立金額をこえるときは、積立金額の全額を控除し、そのこえる部分は翌月以降の月単位の契約応当日末に積立金から控除します。なお、積立金額が零となった場合でも保険契約の効力は失われません。
• 保険契約の復活をした場合、マニュライフ生命が延滞保険料の入金を確認した日末に、延滞保険料から保険料の収納に必要な費用を控除した金額を特別勘定へ繰り入れます。また、この金額を特別勘定へ繰り入れた時にマニュライフ生命の定める方法により計算された保険関係費（保険料の収納に必要な費用を除く）を積立金から控除します。

特別勘定での運用期間中に以下の運用関係費をご負担いただきます。

運用関係費（特別勘定の運用にかかわる費用）

• ＊運用関係費のうち、信託報酬以外にかかる費用（信託事務の処理に要する諸費用ならびに信託財産に係る監査報酬等）は、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため、これらの金額および費用の合計額を表示することができません。また、これらの費用は特別勘定がその保有資産から負担するため、基準価額に反映することとなります。したがいまして、お客様にはこれらの費用を間接的にご負担いただくこととなります。
• ※運用関係費は、運用手法の変更、運用資産額の変動、消費税率の変更等の理由により将来変更されることがあります。
• ※積立金額が零となった場合、運用関係費のご負担はありません。
• ※無配当年金特約による年金基金設定日以後、運用関係費のご負担はありません。

1保険年度に12回をこえるスイッチングを行なった場合、以下のスイッチング手数料をご負担いただきます。

スイッチング手数料

解約計算基準日または減額計算基準日がご契約日からその日を含めて10年以内の場合、解約または基本保険金額の減額時に以下の解約控除をご負担いただきます。ただし、第10保険年度*の最後の月単位の契約応当日以後の場合は解約控除のご負担はありません。

• ＊保険年度：契約日から起算して毎1年のことをいいます。契約日からその日を含めて1年間を第1保険年度といい、以下順次、第2保険年度、第3保険年度… となります。

解約控除

＊1

保険料（基本保険金額の減額の場合は、減額に相当する部分の保険料）の12回分です。

＊2

契約日からその日を含めて解約計算基準日または減額計算基準日までの経過年月数とし、１か月未満の端数については切り上げます。

• ※解約計算基準日・減額計算基準日が、第１回保険料の繰入日前の場合、解約控除のご負担はありません。
• ※一時払の変額保険Ⅰ型（有期型）への変更を行なった場合で、変更後に解約・基本保険金額の減額をした場合、解約控除のご負担はありません。
• ※無配当年金特約による年金基金設定日以後にこの特約を解約した場合、解約控除のご負担はありません。

年金支払期間中、以下の年金管理費をご負担いただきます。

年金管理費（年金支払の管理にかかる費用）